ビットコインバブルが起きる可能性は?いつ暴落するのか?

ビットコインの異常なまでの高騰が止まりません。年末から年明けにかけてチャイナマネーによる大相場が展開され、その後2度の暴落を経て限界かに見えたビットコインですが、ここへきて再び上げ足を速めています。

今回は、ビットコインバブルともいえる相場の背景と、今後の相場動向を分析します。

ビットコイン急騰の背景は?

まず、ビットコイン相場がここへきて大きく上昇した原因は何でしょうか。

これまでのチャイナマネーという投資主体に加え、米国でビットコインを組み入れたETF(上場投資信託)が認可されるのでは?という噂が流れたこと、さらに米国の資産家や企業もビットコイン投資に参入してきたこと、そして、仮想通貨ビジネスの拡大への期待感などがあげられます。

預けていたビットコインが丸ごと消失したとされる、マウントゴックス社事件の直後こそ社会的信用を失った仮想通貨ですが、世界的には需要が衰えることはなく、日本でもいつの間にか事件の影響が薄らいだ感があります。

ビットコイン相場チャート(出典:Zai FX)

では、チャートを見ながら、これまでの動きを振り返ってみましょう。

ビットコイン相場は2016年12月中旬までは8~9万円台で緩やかな上昇曲線を描いていました。

それが12月の下旬以降突然の急騰を演じ、年明けの2017年1月5日に152,056円の史上最高値を付けます。これは中国当局が人民元の取引に報告義務や取引限度を課したことで、投資家が人民元からビットコインにシフトした結果起きた急騰劇でした。

ところが、最高値を更新した同じ日、ビットコイン価格は一転して大暴落します。152,056円の最高値を付けたのも束の間、中国人民銀行が人民元の切り上げを実施したことや、ビットコインの大手取引所に検査の手が入ったことで、チャイナマネーが逃げ、安値105,427円まで大暴落します。(参考:ビットコイン価格が乱高下!その理由とは?チャイナマネーの影響か?

その後2017年2月から3月にかけて再び15万円台の高値を付け、ここをピークに10万円割れの水準まで下落していきます。
「ビットコイン相場もこれが限界か」と思われましたが、そこから本当の大相場が始まります。

急騰に転じたビットコイン相場は続伸に次ぐ続伸で一気に20万円台を突破、2017年5月19日現在の最新価格は、平均価格で226,802円10銭(取り扱い業者によって価格が異なります)と史上最高値を更新しています。

NTT株フィーバーの再現か?果てしなく上がるようなイメージが…

今のビットコインの高騰を見ると、かつてのNTT株フィーバーを思い出します。

1987年に公開価格119万7千円で上場されたNTT株は、初値160万円で寄り付き、その後1株318万円まで上昇する大相場となりました。現在の100株単元に換算すると31,800円の株価になります。

当時、「NTT株買った?」が日常会話になるほどの過熱ぶりで、株式投資初体験がNTT株だった人も多いようです。

その後雪崩を打って大暴落し、1992年には60万円(分割前の株価)を割り込みます。2017年5月19日現在の株価は5,218円。今後31,800円の高値を抜く可能性は限りなく低いといえます。

ただ、NTT株とビットコインでは少し事情が違います。発行枚数に上限があるビットコインの希少価値の有利性を指摘する声があるのです。

超大型株のNTTと違い、ビットコインはないものねだりで、価格が高騰せざるを得ないというわけです。

そのような理由から、ビットコインはこれからも果てしなく上がり続けるようなイメージがあります。

1989年当時の日経平均は明らかに買われ過ぎでしたが、今のビットコインがバブルの状態にあるかどうかは断定できません。

それでも何の基準もなく購入するのはリスクが高いので、一つの目安として、ビットコイン価格を株価に換算してみるという手があります。

現在の価格1BTC226,802円10銭という価格は、100株単元に換算すると2,268円という株価に相当します。ファーストリテイリングやファナックのように万単位の株価ならいざしらず、2千円台であれば高すぎるとまでは言えない水準です。

なので、これから4千円(40万円)、5千円(50万円)とバブル化していく可能性は高いと思われます。

しかし、バブル相場には必ず終わりが来る。かつての日経平均やNTT株を見るまでもなく、それは歴史が物語っています。行き過ぎた価格と思う水準になった場合は購入を控えた方が無難です。

ますます広がる仮想通貨の用途、下がる要素はないのか?

さて、ビットコイン価格の今後の行方はどうなるのでしょうか。メガバンクの三菱UFJフィナンシャルグループや、GMOインターネットグループが仮想通貨ビジネスへの参入を発表しており、今後ますます用途は広がりそうです。

犯罪抑止の意味からも、これからは日本もキャッシュレス社会を目指す方向に進むでしょう。その時、クレジットカード、電子マネーに次いで第3の決済方法として仮想通貨が普及する可能性はかなり高いといえます。

ただ、注意しなければいけないのは、株式と違いビットコインには業績や配当利回りなどの投資的指標が無いことです。つまりどの価格が適正な水準なのかがわかりません。

今のところ下がる要素は無く、少なくとももうしばらくは上昇相場が続きそうですので、試しに1単位買ってみるのもよいかもしれません。

その場合指標が無い以上投資とは言えない商品ですので、遊びと割り切って余裕資金で行なうことを忘れないようにしましょう。

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